【小児科医が徹底解説】小児科は何歳まで？中学生・高校生の受診、移行期の不安に答えます｜杉並区・荻窪 長田こどもクリニック

はじめに：「小児科は何歳まで？」答えが一つではない理由

「小児科って、いったい何歳までかかっていいの？」— お子さまが成長し、中学生、高校生になるにつれて、多くの保護者の皆さまがこの疑問に直面します。風邪をひいた時、昔からのかかりつけの小児科に行くべきか、それとも大人のように内科を受診すべきか。答えが一つではないため、迷われるのも当然です。

この問題が複雑なのは、「小児」を定義する基準が、法律や医療制度、そして各医療機関の方針によって少しずつ異なるからです。しかし、最も大切なのは、お子さまがその年齢や発達段階において、最も適切で質の高い医療を受けられるのはどこか、という視点です。この記事では、様々な角度からこの問題を解き明かし、保護者の皆さまが自信を持って選択できるよう、道筋を示します。

「小児」の定義：法律、制度、学会で異なる年齢

「小児科は何歳まで」という問いに答えるために、まず、様々な場面で使われる「小児」の定義を見てみましょう。

• 法律上の定義：日本の「児童福祉法」では「18歳に満たない者」を児童と定義しています。これが一つの大きな区切りとなります。
• 医療制度上の区切り：自治体が発行する子どもの医療費助成受給券（いわゆる「マル乳」「マル子」などの医療証）の対象年齢も、判断基準の一つになります。多くの自治体では、15歳年度末（中学校卒業まで）や18歳年度末までとなっています。
• 日本小児科学会の考え方：日本小児科学会は、小児科医が対象とする範囲を「子どもが自立した成人になるまで」とし、具体的には「思春期を越え、若年成人に達するまで」としています。これは、年齢で一律に区切るのではなく、身体的・精神的な発達を継続的に見ていく「成育医療」という考え方に基づいています。

このように、基準によって「15歳」「18歳」「20歳頃」と、幅があることが分かります。つまり、「何歳になったら絶対ダメ」という厳密なルールはないのです。

なぜ小児科医が思春期も診るべきなのか？

「中学生にもなれば、もう大人と同じでしょう？」と思われるかもしれません。しかし、思春期は子どもから大人へと移行する、非常に特殊でデリケートな時期です。この時期のお子さまを小児科医が診察することには、大きなメリットがあります。

1. 成長と発達の専門家であること

小児科医は、単に病気を治すだけでなく、生まれた瞬間から思春期に至るまでの、正常な成長・発達の過程を熟知しています。例えば、同じ「腹痛」という症状でも、その背景に成長期特有の問題が隠れていないか、心理的なストレスが関与していないか、といった多角的な視点で診察することができます。

2. これまでの成長記録を知っている「かかりつけ医」であること

乳幼児期からの予防接種や、過去のアレルギー、繰り返した感染症など、お子さまの健康に関する全ての記録を把握しているのが、かかりつけの小児科医です。この「縦のつながり」は、現在の症状を診断する上で、非常に貴重な情報となります。いきなり内科を受診して、これまでの経緯を一から説明するのとは、得られる情報の質が全く異なります。

3. 思春期特有の心の問題にも配慮できること

思春期は、身体だけでなく心も大きく揺れ動く時期です。起立性調節障害や心因性の腹痛、頭痛など、心理的な要因が体の症状として現れることも少なくありません。小児科医は、こうした心身両面の問題に対応するためのトレーニングを受けており、必要に応じて適切な専門家へ繋ぐ役割も担っています。

小児科から内科へ：上手な「移行」の考え方

とはいえ、いつまでも小児科に通い続けるわけにはいきません。いずれは、成人医療の中心である内科などへスムーズにバトンタッチする必要があります。この小児医療から成人医療への移行プロセスを**「トランジション（移行期医療）」**と呼び、近年非常に重要視されています。

移行のタイミング

明確な年齢はありませんが、一般的には**高校卒業や、20歳を迎えるタイミング**が、移行を考える一つの目安となります。特に、喘息やアレルギー、心臓病などの慢性疾患で定期的に通院しているお子さまの場合は、かかりつけの小児科医と相談しながら、計画的に移行を進めることが大切です。

上手な移行のポイント

• お子さま自身が自分の病気を理解する：中学生くらいになったら、自分の病名や飲んでいる薬の名前、アレルギーの有無などを、お子さま自身が言えるように、少しずつ促していきましょう。
• 自分で症状を説明する練習：診察室で、保護者の方が全て代弁するのではなく、まずはお子さま本人に「今日はどうしたの？」と話す機会を作ってあげてください。
• 紹介状を書いてもらう：小児科から内科へ移行する際には、これまでの治療経過や検査結果をまとめた「紹介状（診療情報提供書）」を書いてもらいましょう。これにより、次の医師への情報伝達がスムーズになります。

「小児科？内科？」迷った時のQ&Aコーナー

長田こどもクリニックの方針：18歳まで、成長を見守るパートナーとして

ここまで様々な情報をお伝えしてきましたが、最後に、私たち長田こどもクリニックの明確な方針をお伝えします。

当院では、原則として、お子さまの医療費助成制度（医療証）が適用される18歳年度末までを、小児科の対象と考えています。

もちろん、これは厳密なルールではありません。18歳を過ぎても、持病のフォローアップや、ご本人が当院での診療を希望される場合は、可能な限り対応いたします。私たちは、お子さまが生まれた瞬間から、悩み多き思春期を乗り越え、一人の自立した若者として社会へ羽ばたいていくまで、その長い道のりに寄り添う「健康のパートナー」でありたいと願っています。

「こんな年齢で小児科にかかっていいのかな？」などと、ためらう必要は全くありません。お子さまの体のことで心配なことがあれば、いつでも、何歳でも、まずは当院にご相談ください。